印鑑の勘定科目は？

個人事業主の方が、印鑑を購入した場合、経費として計上できるのでしょうか！？

また、経費とし計上できる場合には、どのような勘定科目で処理すべきでしょうか！？

今回は、印鑑の勘定科目と具体的な仕訳例を紹介します。

印鑑の購入費用は経費として計上できる？

個人事業主の方が、事業で使用するために、印鑑を購入した場合には、経費として計上できます。

この場合、印鑑の種類はとはず、社印や実印・角印・銀行印・シャチハタなど、どのタイプであっても経費として計上できます。

なお、私的な利用のために作った印鑑については、当然、経費として計上することはできませんので、注意しましょう。

印鑑の購入費用は、「消耗品費」勘定を使用して記帳し、購入時に費用として計上します（注・1）。

なお、10万円以上の高額な印鑑を購入した場合には、「工具器具備品」勘定を使用して、資産として計上し、減価償却が必要な場合も考えられます（注・2）。

ただし、通常、10万円以上の高額の印鑑を購入することはないかと思いますので、基本的には「消耗品費」勘定で処理すると、覚えておけばよいでしょう。

（注・1）「消耗品費」勘定とは別に、文房具などのデスク周りの備品を「事務用品費」勘定などを使用して記帳している場合には、「事務用品費」勘定などで処理してもよいでしょう。

ただし、経理業務の効率化を考えると、事業で使用する細々とした文房具・雑貨・備品（10万円未満のものに限る）については、すべて「消耗品費」勘定を使用して、記帳することをオススメします！

（注・2）この他にも、一括償却資産として処理する、少額減価償却資産の特例を利用して処理する、などの方法も考えられます。詳細については、他の記事参照のこと

なお、個人事業主が青色申告をする場合に使用する、代表的な勘定科目を（勘定科目一覧）としてまとめましたので、参考にしてみてください。