書籍代の勘定科目は？

書籍代は、基本的には「新聞図書費」勘定を使用して記帳します。

事業に関連して本や雑誌等の書籍を購入した場合（注1）には、基本的には「新聞図書費」勘定を使用して記帳します。
ただし、書籍の購入目的や実態によっては、以下の区分に応じて勘定科目を選択して記帳します。

・取引先との付き合い等の目的で書籍を購入した場合→「接待交際費」勘定

・従業員に対する福利厚生の目的で書籍を購入した場合（注2）→「福利厚生費」勘定

・年間を通じてほとんど書籍を購入することがない、または購入しても金額的にごく少額の場合→「雑費」勘定


（注1）電子書籍等をダウンロードして購入した場合についても、書籍であることには変わりがないため、通常の書籍と同様に考えて処理をします。
なお、電子書籍等をダウンロードして購入した場合には、領収書がないケースもあります。
この場合には、注文等のメールやカードの明細など、電子書籍等を購入したことが証明できるものをプリントアウトし、証拠書類として保管するとよいでしょう。

（注2）例えば、従業員全員を対象として、事務所の休憩室等に雑誌や新聞などを購入し備え付けた場合。


なお、個人事業主が青色申告をする場合に使用する、代表的な勘定科目を（勘定科目一覧）としてまとめましたので、参考にしてみてください。

＜具体例・仕訳＞

・事業に関係する資料として書籍を購入し、その代金10,000円を現金で支払った。

・取引先との付き合いで、雑誌を定期購読しており、その10月分の代金3,000円が事業用の口座より引き落とされた。

・従業員の福利厚生を目的として雑誌を1,500円で購入し、事務所の控室に備え付けた。

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