コンタクトレンズ、とくに最近では、使い捨てタイプのコンタクトレンズを、使用している方も多いかと思います。
使い捨てタイプのコンタクトレンズの購入費用は、年間を通すとある程度の金額となります。
そのため、医療費控除の対象になるのであれば、是非申請したいとお思いの方も多いかと思います。
そこで今回は、コンタクトレンズの検査料・購入費用等（洗浄液代など）が医療費控除の対象になるか否か、解説させて頂きます。
目次
医療費控除とは？
本人または、本人と生計を一にする配偶者その他の親族のため、その年中（1月1日～12月31日）に、一定金額以上の医療費を本
人が実際に支払った場合に、一定の金額を控除することができる制度を医療費控除といいます（法73）※。
※医療費控除の詳細については、別記事参照のこと。
医療費控除の対象となる金額は？
医療費控除の対象となる金額は、1年間に実際に支払った医療費で、その病状などに応じて、一般的に支出される水準を著しく超えないものとなります（所令207）。
したがって、未払いの医療費は、実際に支払いをするまでは、医療費控除の対象となる医療費に、含めることができません。
また、実際に支払った医療費であっても、一般的に支出される水準を超える、高額な部分については、対象とはなりませんので、注意が必要です。
医療費控除の対象となる医療費とは？
基本的な考え方として、医療費控除の対象となる医療費に該当するか否かの判断は、その医療行為の目的が、「治療・療養」か「治療・療養以外」かによります。
治療目的であれば、医療費控除の対象となる医療費に該当します。
反対に、美容・健康維持・予防など、治療・療養以外の目的の場合には、医療費控除の対象となる医療費には該当しません。
コンタクトレンズの検査料、購入費用等（洗浄液代など）は対象外？
近視、老眼、遠視のためのコンタクトレンズの検査料・購入費用等（洗浄液代など）（注1）は、医療費控除の対象外となります（所基通73-3）。
ただし、治療の一環（注1）として眼科医の処方せんによって、コンタクトレンズを作成した場合にかかった費用等は、医療費控除の対象になります。
なお、この場合、コンタクトレンズの検査料・購入費用等（洗浄液代など）について、医療費控除受けるためには、「当該眼科医の処方箋」、「コンタクトレンズの購入・その他諸費用の領収書」が必要となります。
また、医療費控除に対象となる場合には、コンタクトレンズの検査料・購入費用等だけでなく、「処方箋料」、「対象となる疾患の治療のために通院した際にかかった交通費」、「付き添いの人の諸経費」等も、医療費控除の対象になる医療費に含めることができます。
（注1）コンタクトレンズの処方箋代についても、医療費控除の対象外となります。コンタクトレンズは医薬品ではなく、「高度管理医療機器」分類されており、コンタクトレンズの処方箋と一般に言われているものは、「装着指示書」であるためです。
（注2）「弱視」「白内障」「緑内障」「角膜炎」などの治療が該当します。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
残念ながら、コンタクトレンズの検査料・購入費用等（洗浄液代など）は、基本的には医療費控除の対象とはなりません。
医療費控除の計算をする際に、コンタクトレンズに関係するレシート等を、うっかり加えてしまわないように、注意しましょう。
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