事務所などにウォーターサーバーを設置している、個人事業主のかたもいらっしゃるかと思います。
では、ウォーターサーバーに係る費用は、どのように経理処理すべきでしょうか？
また、その場合に使用する勘定科目は何か？
今回は、ウォーターサーバーを設置した場合に係る費用の経理処理を、具体的な仕訳例とともに解説させて頂きます。
ウォーターサーバーの勘定科目は？
ウォーターサーバーに係る費用（水代・レンタル代・電気代等）はその使用目的により、以下の区分に応じて「接待交際費」勘定又は「福利厚生費」勘定を使用して記帳します（注1）。
お客様に提供する目的で設置している場合→「接待交際費」勘定
従業員への福利厚生の目的で設置している場合（注2）→「福利厚生費」勘定
（注1）なお、ウォーターサーバー自体のレンタル料は「リース料」勘定、ボトル（水）代については上記のように「接待交際費」又は「福利厚生費」勘定を使用して記帳した方がより厳密な会計処理となりますが、基本的にはレンタル料もボトル（水）代に含めて会計処理をして問題はありません。
（注2）例えば、事務所の控室等に従業員全員に提供する目的で設置している場合
＜具体例・仕訳＞
・店舗に来客用として、ウォーターサーバーを設置しており、9月分のレンタル料1,500円と水代3,000円を現金で支払った。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 | 摘要 |
| 接待交際費 | 4,500 | 現金 | 4,500 | ウォーターサーバー代 9月分 |
・事務所の控室に従業員に対する福利厚生の目的でウォーターサーバーを設置しており、9月分のレンタル料1,500円と水代3,000円を現金で支払った。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 | 摘要 |
| 福利厚生費 | 4,500 | 普通預金 | 4,500 | ウォーターサーバー代 9月分 |
まとめ
いかかでしたでしょうか？
事務所などにウォーターサーバーを設置した場合に発生する費用については、その利用目的により「接待交際費」または「福利厚生費」勘定を使用して記帳します。
なお、個人事業主が青色申告をする場合に使用する、代表的な勘定科目を（勘定科目一覧）としてまとめましたので、参考にしてみてください。
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